当センターでは、令和5年度より株式会社Zoomの「Zoomウェビナー」・「Zoomミーティング」の2種のWebシステムを使用しています。研修の特徴により使い分けて開催しています。研修参加時には、どちらのシステムで開催しているか下記の特徴をご理解・ご了承の上、参加登録をお願いします。
Zoom ウェビナー
▶ 参加者同士の顔や名前は非公開
▶ 視聴者は自由に発言・資料共有はできない
▶ 主催者側が1方向に発言する形
Zoom ミーティング
▶ 参加者同士の顔と名前を公開《※参加者はWebカメラ・マイクが必須となります》
▶ 自由な発言・資料共有ができる
▶ 複数対複数(相互コミュニケーション)でワークが可能
※ZOOMミーティング参加にあたっての事前準備・注意事項・禁止事項をご確認ください。
WEB研修・セミナーの一覧
※ハイブリッド【WEB+対面】の対面での受講をご希望の方は、研修・セミナーのお申込み【対面方式】よりお申し込みください。
※[登録申込準備中]については遅くても研修開催日の1ヶ月前からお申込み頂けるようになります。
治療と仕事の両立支援(産業保健研修)
日時/研種/登録 | テーマ/講師/内容 |
---|---|
|
①若年性認知症の病態と注意してほしい初期症状などについて ②支援事例を通しての治療と仕事の両立 |
①北村 ゆり【外部講師】医療法人鳴子会 菜の花診療所 医師 ②池田 由美【外部講師】高知県若年性認知症相談窓口 コーディネーター |
|
前半は、若年性認知症の病態と注意してほしい初期症状や、診療の場で大切にしていること等についてお話しします。後半は、高知県若年性認知症相談窓口コーディネーターの取組について、事例を交えてお話しします。 | |
|
更年期における治療と仕事の両立支援 |
毛山 薫【外部講師】医療法人薫風会 けやまクリニック | |
女性の更年期における症状や起こり得る疾患について、仕事への影響と治療の実際、治療と仕事を両立するためにご本人と会社が知っておきたいことなどをお話しします。 | |
|
治療と仕事の両立支援について |
豊田 章宏 中国労災病院治療就労両立支援センター 所長 | |
治療と仕事の両立支援は、治療の状況に応じた就業上の措置や配慮など企業における対応が求められ、医療機関との連携が重要となります。今回の研修会では、両立支援を進める上でのポイントや留意事項、多職種連携の必要性についてお話しします。両立支援に携わる様々な職種の方が、これからの両立支援について考えていただけるような時間にしたいと考えています。 |
職場におけるメンタルヘルス対策
日時/研種/登録 | テーマ/講師/内容 |
---|---|
組織の健康づくりに向けたメンタルヘルス対策 | |
槇本 宏子【カウンセリング担当相談員】(医)精華園 海辺の杜ホスピタル 管理部 参与 | |
ストレスチェックの結果、高ストレスとなっている方への対応や集団分析結果を利用した組織体制の見直し、また、労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱い指針の公表、そして、パワーハラスメント対策の義務化など、職場における総合的メンタルヘルス対策の最近の動向についてお話しします。また、実際にこれらメンタルヘルス対策を実践する際のポイントについて、「心の健康づくり計画」の策定を含め、保健師、看護師、事業主等向けにお話しします。 |
|
【ウェビナー】
2025年10月15日(水)
14時00分~16時00分
|
メンタル不調者の早期発見 |
槇本 宏子【カウンセリング担当相談員】(医)精華園 海辺の杜ホスピタル 管理部 参与 | |
管理者や担当者、自分自身が健康でないと、部下や従業員の不調には気づけません。ご自身の、周囲のメンタル不調に早く対応するため、メンタルヘルス対策の基本や職場に応じた体制づくり、場面ごとの対応と留意点などについてお話しします。 | |
【ウェビナー】
2025年11月14日(水)
14時00分~16時00分
|
担当者様のお悩み解決、職場復帰のポイントと支援機関のご案内 |
小松 律 【産業保健指導担当相談員】 井上 量 高知障害者職業センター 所長 佐藤 安沙子 高知障害者職業センター障害者職業カウンセラー |
|
前半は、メンタル不調者の復職支援についてのポイントを、事例を交えお伝えします。後半は、障害者職業センターで行っている職場復帰支援(リワーク支援)や事業主支援について事例を交えてお話しします。その後、参加者による交流会として、情報交換や課題の共有などの時間とします。 | |
【ウェビナー】
2025年12月3日(水)
14時00分~16時00分
|
ストレスチェック制度の導入 |
槇本 宏子【カウンセリング担当相談員】(医)精華園 海辺の杜ホスピタル 管理部 参与 | |
ストレスチェック制度は、労働安全衛生法に基づき、労働者のメンタルヘルス不調を未然に防ぐことを目的として導入された制度で、法令で50人以上の事業場は実施義務があります。本研修では、事業場でストレスチェック制度導入に向けての基礎知識とポイントについて解説します。 |